JAFの会員数は、1963年の発足当時から右肩上がりで増えており、2017年には1900万人に到達。2020年2月末時点で、個人・家族会員、法人会員の合計は1963万8652人となっています。

　これは、2020年の自動車免許保有者数8215万8428人のうち23.9％、およそ4人に1人にあたります。

　最近では自動車保険でも無料ロードサービスを提供しているなか、なぜ増え続けているのでしょうか。

　自動車保険とJAFのロードサービスとの違いについて、前出のJAF担当者に聞いてみました。

「自動車保険はクルマ単位で加入しますが、JAFは人単位で入会いただきます。個人や家族会員の場合、サービス対象のクルマ（緑ナンバー、黒ナンバーの業務用車両に客として同乗している以外）であれば、会社のクルマでも、レンタカーやバイクの運転中でも、さらには友だちのクルマに同乗中でもサービスの対象となります。

　また、自動車保険ではカバーしきれないことが多い（※一部対象となる保険もあります）パンクの応急処理やタイヤチェーンの脱着、アウトドアレジャーの際に雪道や泥道、砂地などでスタックしたとき、加えて大雨による冠水など自然災害時のトラブルにも、JAFのロードサービスは対応しています」

　JAFの会員が現在も増えているのは、こうしたロードサービスの対応範囲の広さに加え、海外も含めたホテルやレストランなど、施設の会員優待特典の充実が要因となっているようです。

　その一方で、ロードサービスの出動件数自体は5年前と比較すると減少傾向にあります。

　2015年は総件数約234万件でしたが、2019年は同約217万件になっています（いずれも2輪を含む総件数）。

　なかでも出動要請が毎年トップだった「過放電バッテリー」による要請は、約5万件減少。3番目に要請が多い「事故」に関しても、3万件近く減少しました。ただし、要請理由で毎年2番目に多い「タイヤのパンク」は、約5万件の増加が見られます。

　数字だけを見ると、単純にパンクの件数が増えているかのように見えますが、JAFが2017年におこなったアンケートで、その原因のひとつがわかっています。

　タイヤのパンクを経験したことがない回答者は、「パンクしたらどうするか」という設問に対し、30代以下のドライバーは6割以上が「他者（社）に依頼する」と答えたのに対し、50代から70代のドライバーの約半数が、「自分で対応する」と答えていたのです。

　ベテランドライバーと経験値の低いドライバーとの意識の違いが、数字に表れているといえます。

　一方、実際にパンクを経験した回答者の対応としては、20年以上前に経験した人の77.2％が「自分で対応した」に対し、1年以内に経験した人の64.1％が「他者（社）に依頼した」になっていました。

　しかし交通事故分析センターによると、2015年1月から12月の1年間で、高速道路で路肩停止車両への追突・接触事故が82件あり、一般道でも路肩での作業は追突や接触の危険性があることを指摘しています。

　つまり、タイヤがパンクして路肩に留まらざるをえなくなってしまった場合、その対応を自分でおこなうのではなく、JAFなどに依頼し、自身はクルマから離れてガードレールの外など安全な場所で待機するべきというルールが、年々浸透してきていることが考えられます。