2018年11月30日、トヨタは「経営のスピードアップ」と「人材育成の強化」を目的に、2019年1月に役員体制の変更および組織改正を実施すると発表しました。

　今回の取り組みは、専務役員以上を役員に、常務役員／常務理事／基幹職1級・2級／技範級を幹部職に設定することで、組織の階層を減らし、これまで以上のスピードで即断、即決、即実行できるトヨタを目指すためのものです。

　現在のクルマ業界では、2016年にダイムラー社が提唱したといわれる“Connected（コネクティッド）／Autonomous（自動化）／Shared（シェアリング）／Electric（電動化）”の頭文字をとった略称「CASE」という言葉が注目されています。

　そうしたことを見越し、トヨタの豊田章男社長はこれまでにも同社を「クルマをつくる会社」から「モビリティカンパニー」へと変革させると発表し、サブスクリプションサービス実施計画など数々の施策を打ち出してきました。

　そして今回の役員体制の変更および組織改正について、豊田社長はこう話します。

「今回の制度改革は、階層を減らすことによって、これまで以上のスピードで、即断、即決、即実行できるトヨタに生まれ変わるためのものです。役員が未来のモビリティ社会を構想し、方向性を決断する。そして、役員自らが現場に入り、幹部職、メンバーとともに現地現物で、その構想を『リアルの世界』で実現していくことを狙いとするものです。

　激動の時代を生き抜き、持続的に成長し続けるためには、その時々の経営課題に対し、その時々に必要となる一芸をもったその道のプロが、年齢や学歴に関係なく、縦横無尽に活躍できる企業風土をつくることが何よりも大切だと考えています」

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　よりシームレスなモビリティの世界を実現するため、今後クルマを取り巻く環境は大きく変わる可能性があります。未来を見据えた今回のトヨタの施策がどのような形で発展を遂げ、同メーカーを「モビリティカンパニー」へと変革させるのか、期待が掛かります。

【了】