「えっ……めちゃ売れてる!?」新基準原付は“デカくて重い”のにナゼ人気? 懸念続出だった「125ccベース」が受け入れられた「意外な理由」とは
025年4月1日に新たな車両区分として「新基準原付」の制度が導入されてから、約1年半が経過しようとしています。ホンダ「Lite」シリーズやヤマハ「JOG ONE」など、主要メーカーも着実にラインナップを増やすなかで、販売店には多くの反響が寄せられています。
当初の予測に反して着実にユーザーに受け入れられている
2025年4月1日に新基準原付の制度が導入されてから、間もなく1年半が経過しようとしています。
そもそも新基準原付とは、原動機付自転車(以下、原付一種)を取り巻く法規制や環境規制の変化に対応するために新設された新たな車両区分で、排気量125cc以下のエンジンをベースとしながらも最高出力を電子制御などの技術によって4.0kW以下に制限した車両の総称として位置付けられています。
従来の原付一種は、日々の通勤や通学、近所の買い物といった手軽な移動手段として長年にわたり多くの人々の生活を支えてきました。
しかし、強化される排出ガス規制の基準を従来の50ccエンジンでクリアすることが難しく、開発コストの面でも非常に困難であると判断されたことが新基準原付誕生の背景とされています。
新基準原付は、従来の原付免許や普通自動車免許を保有しているライダーであれば新たに小型限定普通二輪免許などを取得し直すことなく、これまで通りに運転することが可能なほか、最高速度30km/hや一部の交差点での二段階右折義務、二人乗りの禁止など、交通ルールに関しても従来の原付一種とまったく同じ条件が適用されます。
一方で、125ccクラスの車体をベースとしているため、これまでの50ccモデルと比較すると車体のサイズや車両重量がひと回り大きくなる傾向にあるほか、車両の全長が長くなり重量が増加することで、狭い駐輪場での取り回しや押し歩きの際に負担を感じるユーザーもいると想定されていました。
実際、新基準原付の発表直後にはSNSなどでさまざまな声が上がっていました。
「車両価格が高くなり、手軽な生活の足として買いづらくなる」といった価格面への懸念に加え、「車体が立派なのに30km/hしか出せないと、後続の車に追い越される際にかえって危ないのでは」という安全面への指摘も寄せられていました。
さらに、「これなら最初から小型二輪免許を取って通常の125ccを買う方がいいのでは?」といった意見もあがっていました。

では2026年8月現在、販売店での新基準原付の売れ行きはどうなっているのでしょうか。「Lite」シリーズをラインナップする都内のホンダ販売店担当者は次のように話します。
「購入を検討されるお客様の多くは同名の50ccモデルからの乗り換えが中心で、とくに操作しやすいAT車であるディオ110 Liteが選ばれる傾向にあります。
そのため、シリーズのなかではディオ110 Liteが売れ筋となっていますが、以前所有されていた50ccモデルに合わせてスーパーカブ110 Liteを選ばれるお客様も多く、車種によって反響に違いがみられる印象です。
なお、店頭在庫がある場合は1週間から2週間ほどでご納車可能ですが、在庫がない場合は1か月ほどお時間をいただく可能性があります」。
また、JOG ONEをラインナップしている都内のヤマハ販売店担当者は次のように話します。
「JOG ONEは新基準原付としてもよく売れており、在庫分は残り1台のみとなっています。
当初は新基準原付ということで敬遠されるお客様も少なからずいるのではと予測していましたが、50ccモデルのパーツ高騰や修理費用の負担が増えていることもあり、乗り換えた方が費用を抑えられるケースが増えているため、予想よりもスムーズに受け入れられている印象です。
ご購入層は老若男女問わず幅広い世代にわたっていますが、従来の50ccモデルよりもボディサイズが大きくなったため、女性やご高齢のお客様からは扱いが少し難しいというお声をいただくことも少なくありません。
また、シート下収納がコンパクトになりフルフェイスヘルメットが収まらないため、ご検討の際は普段お使いのヘルメットを持参して実際に収納できるか確認される方も多くいらっしゃいます。
納期は在庫がある場合で1週間から2週間ほどとなりますが、メーカーに在庫がない場合は1か月ほどお時間をいただく可能性があります」。
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新基準原付は、従来の50ccバイクにおける修理パーツの高額化や修理が不可能になるケースが増加していることもあって、発売当初の懸念に反して市場で着実に受け入れられているようです。
Writer: Peacock Blue K.K.
東京・渋谷を拠点とするオンライン・ニュース・エージェンシー。インターネット・ユーザーの興味関心をひくライトな記事を中心に、独自の取材ネットワークを活用した新車スクープ記事、ビジネスコラム、海外現地取材記事など、年間約5000本のコンテンツを配信中。2017年創業。









































































