2026年7月25日と26日、東京ビッグサイト（東京都江東区）で開催された「TOKYO GX ACTION MUSEUM 2026」において、マツダ、いすゞ自動車、平野石油の3社が共同出展しました。

　今回の展示では、自動車業界が目指すカーボンニュートラルの実現に向け、「電動化だけではない多様な選択肢」の重要性をテーマに、それぞれの立場から未来のモビリティについて発信。また、クルマに詳しい人だけでなく、年齢を問わず子どもやファミリー層にもカーボンニュートラル燃料の存在を知ってもらえるように、VR（仮想現実）を用いた体験型コンテンツも多く用意されていました。

　電気自動車（EV）も普及しつつありますが、世界各国ではエネルギー事情やインフラ整備状況、クルマの使われ方が大きく異なります。

　そのため、例えばマツダはEVだけに依存するのではなく、内燃機関とカーボンニュートラル燃料を組み合わせた「マルチパスウェイ」が、持続可能な社会の実現に向けた有効なソリューションのひとつになると考えています。

　会場では、その考え方を分かりやすく紹介するとともに、「多様な選択肢があることを社会に知ってもらいたい」というメッセージが発信されていました。

　バイオ燃料は、植物由来の原料や使用済み食用油などから製造される再生可能燃料です。既存の内燃機関を活用しながらCO2排出量の削減を目指せる技術として、現在普及しているエンジン車を活用しながら脱炭素を進められる可能性があることから、現実的な選択肢のひとつとして期待されています。

　ブースでは、バイオ燃料に対応したディーゼルエンジンを搭載する「CX-80」が展示されました。ちなみにCX-60やCX-80に搭載されている直列6気筒ディーゼルエンジン「SKYACTIV D 3.3」は、エンジンやソフトウエアなどを変更することなくすでにバイオ燃料に対応しており、取扱説明書にもその旨が追記されています。

　今回の共同出展はマツダからの呼びかけがきっかけとなり実現したもので、「カーボンニュートラルは1社だけでは実現できない。同じ目的を持つ仲間とともに取り組み、賛同者を増やしていくことが重要」という考えが共有されています。商用車メーカーのいすゞ自動車は、電気や水素に加え、カーボンニュートラル燃料も有力な選択肢になると考えており、物流を支える大型トラックなどでも、内燃機関を活用した脱炭素技術の可能性を紹介していました。

　燃料供給を担う平野石油は、バイオ燃料の普及には「燃料コスト」や「法律」の問題に加えて、「どこでも給油できる安定した供給体制の基盤」や「事業者側にとって収益性のあるビジネスモデルであると実感してもらう」ことが重要であると説明しました。

　そこで同社は、自社の配送ネットワークや海外との調達ルートを活用し、全国各地へ安定的にバイオ燃料を供給できる体制づくりを進めています。

　また、バイオ燃料は脱炭素への貢献だけでなく、災害時にも既存の内燃機関を活用できることから、災害時の事業継続計画（BCP）の観点でも社会的な価値があるとしています。

　乗用車メーカー、商用車メーカー、そして燃料供給会社という異なる立場の3社が連携した今回の展示は、「EVだけが脱炭素ではない」という新たな視点を来場者へ提示する場となりました。

　カーボンニュートラルの実現に向けたアプローチは一つではありません。多様な技術と業界を超えた連携によって未来を切り開こうとする3社の取り組みは、今後のモビリティ社会を考えるうえで大きなヒントになりそうです。