では、MT車にとって明らかに向かい風が吹いているなかで、なぜ自動車メーカーは一部のモデルとはいえ、MT車を設定し続けるのでしょうか。

　もちろん、MT車を求めるユーザーに対してニーズを満たすという意味があることはいうまでもありません。

　ただ、日本の新車販売台数におけるMT車比率は1％程度であり、海外の主要市場を見ても、程度の差こそあれどAT車が有利であることは疑う余地がありません。

　つまり、MT車を販売することで直接的に得られるメリットは決して大きくはないのが実情です。

　一方、MT車を販売することによる副次的メリットは少なくありません。

　前述のとおり、現代におけるMT車の多くはスポーツカーもしくはスポーティなモデルとなっています。

　こうした現状のなかでは、MT車を設定することは、必然的にスポーティなブランドイメージを与えることにつながります。

　現在の自動車業界では、プラットフォームの共有化や電動化などが進み、多くのモデルがグローバル化したことによって、良くも悪くも無国籍かつ無個性なクルマが増えてしまい、ブランドごとの特徴が出しづらくなっているという課題があります。

　そうした現状のなかで、ライバルに対して差をつけるためには、なんらかの付加価値を持たせる必要がありますが、厳しい規制へと対応しなければならない昨今では、性能や機能面でライバルを圧倒するのが難しくなっています。

　一方、自動車メーカーにとってMT車を設定すること自体のハードルは低く、さらには規制対応をクリアすることも難しくありません。

　にもかかわらず、MT車を設定することでスポーティなイメージが付加され、ライバルに対して差別化を図ることが可能です。

　このように考えると、自動車メーカーにとってはMT車が売れるかどうかと同じかそれ以上に「MT車を設定していること」自体の付加価値も大きいと考えられます。

　また、スポーツカーを新規開発することに比べればコストも圧倒的に低く抑えることができるため、費用対効果は非常に高いといえそうです。

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　電気自動車（EV）では、その構造上てきにMT車を設定することが不可能といわれています。つまり、電動化が進めば進むほどMT車は絶滅に近づくことになるのです。

　しかし、トヨタではEVであってもMTのようなフィーリングを擬似的に味わうことのできるEV用MTを開発しているともいいます。

　このEV用MTでは変速ショックも体験できる機能が備わっているといい、市販化されればMT派のユーザーにとっては朗報となるかもしれません。