EVを爆発的に普及させなければいけないとする考えの背景にあるのは、気候変動問題に関する国際的な枠組みを定めたパリ協定にあるといっていい。

　そこには、地球温暖化が後戻りできない状況になるのを防ぐための方策として、

1：世界の平均気温上昇を産業革命以前に比べて2℃より十分低く保ち、1.5℃に抑える努力をする
2：21世紀後半には温室効果ガス排出量と（森林などによる）吸収量のバランスをとる

　の2点が掲げられている。ここでとくに重要なのが2で、これをより具体的な目標として示したのが「2050年（つまり21世紀後半最初の年）までにカーボンニュートラルを達成する」というものなのだ。

　つまり、パリ協定が定めているのはカーボンニュートラルであって、自動車のEV化ではない。EV化は、カーボンニュートラルを達成するための手段のひとつに過ぎないのである。

　ところが、自動車産業界ではいつの間にか手段と目的が入れ替わり、100％EV化することが正義であるかのような主張がまかり通るようになった。これに拍車をかけたのが、電動車とEVの区別もつかない大メディアで、一部のポピュリズムに走った政治家がこの動きに連動して「エンジン車の販売禁止」を掲げはじめたというのが私の見立てである。

　ただし、私自身はそれほど短期間にすべての自動車がEVに切り替わるとは考えていない。

　なぜなら、前述のとおり自動車産業界の体制がそれほど短期間には変わらないというのが理由の第一。さらには、充電施設をどうするのか、大量のバッテリーの製造に必要なエネルギーと資源をどうやって確保するのか、などといった課題も、急速なEVシフトが難しいと考える理由のひとつである。

　こうした世界的な情勢に対し、日本の自動車産業界は冷静な姿勢を貫いてきたが、それでも沸き起こる「EV化に乗り遅れた日本の自動車産業界は衰退の一途を辿る」との報道に耐えきれなくなったのか、先ごろ、トヨタとホンダが相次いで電動車の将来計画を発表したことはじつに興味深い。

　ここでトヨタは「HV／PHV／EV／FCVという電動車のフルラインアップ化を推し進め、さまざまな選択肢を用意」すると言明。

　一方のホンダは「2040年までに北米、中国、日本でEVとFCVの販売比率を100％にする」と宣言して話題を呼んだが、これを発表したホンダの三部敏宏新社長は記者の質問に対して「話がぼけるのでEVとFCVと言っただけで、ほかの技術的可能性は否定しない」と言明。「100％EV化ではない」との考えを示した。

＊　＊　＊　

　30年ほど前、私は大手電機メーカーの研究所で光記憶デバイスの開発に関わっていた。

　当時は、電子情報の大容量記憶装置として光記憶デバイスがもっとも有望視されていたのだが、その後の30年間で光記憶デバイスの座はハードディスクに奪われ、続いて半導体メモリー（SSD）に奪われた。さらにはインターネット通信が高速化し、手元に大容量記憶装置を置く必要さえ消え失せてしまった。

　これだけの大変革が、たったの30年間で起きたのだ。したがって、自動車のドライトレイン技術に関しても、今後様々な研究開発や発明がされても不思議ではない。大切なのはカーボンニュートラルであってEV化ではないのだ。だから、未来の自動車がEVに一元化されるという予想に、私は異論を唱えたい。

「未来はひとつじゃない」。それが、このEV連載の私なりの結論である。