災害復旧に貢献する電気自動車。日産と自治体との取り組み「ブルー・スイッチ」とは？
2011年の東日本大震災をきっかけに生まれた、災害時に日産のEVを活用するというアイデア。その地域が停電するなかでも、EVのバッテリーに蓄電された電気を供給して復旧の手助けとすることができたのです。少しでも被災地支援に貢献したいという想いはその後、2018年に日本電動化アクション「ブルー・スイッチ」へと繋がります。今回は災害に寄り添う「リーフ」の様子と「ブルー・スイッチ」の取り組みをお届けします
電気自動車のバッテリーが、被害復旧の手助けに
災害からの復興に向けて
災害時には、被災後の数時間、数日間の対応が非常に重要になってきます。その時期に、日産のEVは被災地に向かい、最も必要とされる場所に電力を供給します。排出ガスもなく静かなため、建物の中に駐車し、電源として使用することもできます。
例えば、フル充電された「日産リーフe+」は、日本の平均的な世帯であれば、最大4日間分の電力を供給することができます。また、「日産リーフ」 (40kWh) は、携帯電話であれば6,000台以上を充電することが可能で、コンビニエンスストアの冷蔵庫を稼働させ、食べ物などの生活必需品を提供し続けることもできます。
日本電動化アクション「ブルー・スイッチ」とは？
このようなEVならでは価値をどのように社会にさらに活かせるかを模索するなかで、2018年5月、日産は日本電動化アクション「ブルー・スイッチ」を発表しました。 これは、全国の自治体や企業とともにEVがもたらす価値を活用することで、それぞれの地域が抱える防災、温暖化対策、過疎、観光、エネルギーマネジメントなどの課題を解決し、地域社会の変革や地方創生に貢献する取り組みです。
「ブルー・スイッチ」における自治体や企業との提携は、2020年には100件という大きなマイルストーンに到達しました。100件の提携のうち、75件は災害時に日産のEVを活用するという協定です。
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►https://global.nissanstories.com/ja-JP/releases/nissan-blue-switch
（この記事は2020年12月時点のものです）
「ブルー・スイッチ」についてはこちら
►https://www3.nissan.co.jp/first-contact-technology/blue-switch.html
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