不確実性に柔軟に対応する「マルチソリューション戦略」
マツダは6月16日に山口県にある「マツダ防府工場」の生産ライン見学会を行いました。
今回の見学会は、3月18日に行われた「マルチソリューション説明会」で話があった「ものづくり革新」の一例を知るためのものです。
マツダのものづくりはどのように進化しているのでしょうか。
1982年に稼働開始したマツダの防府工場は、乗用車を組み立てる西浦地区（第一工場、第二工場）とトランスミッションを生産する中関地区で形成されています。
生産されている車種は第一工場で「マツダ2」「マツダ3」「CX-30」。第二工場で「CX-60」「CX-70」「CX-80」「CX-90」を生産
今回はそのなかの第二工場生産ラインの一部を見学しました。
第二工場生産ラインは、大きく「プレス加工」「車体加工」「塗装加工」「車両組立加工」に分けられています。
この加工工程を余分なリードタイムをなくすマツダ独自の「計画順序生産」で運用しています。
今回の見学は、複数車種を同一ラインで生産する「混流生産」を支える物流の様子からボディを台車に載せて移動させる「トラバース台車」を見ていきます。
次に無人搬送車（AGV）を用いた生産工程として、吊られているボディにAGVに載せたバッテリーを搭載する様子、2台のAGVを使って１度にエンジン＋トランスミッション、リア足回りを載せる様子を見学。
最後に車両制御デバイスのソフトウェアを「Factory OTA」という無線端末で書き込む手順の説明を受けます。
この無線端末と工場Wi-Fiを活用することで、車両の組立を行いながらソフトウェアを書き込むという効率の良い工程を実現しているようです。
このようにマツダが掲げる「ものづくり革新」ですが、どのような目的で行われているのでしょうか。
「電動化の進展には、世界各国の電源構成、環境規制、社会インフラ整備、そしてお客様の選択など多くの不確実性があります」と常務執行役員の弘中武都氏は次のように語ります。
業界の中ではスモールプレイヤーであるマツダは「マルチソリューション戦略」を採用しました。
エンジン車、プラグインハイブリッド車、ハイブリッド車、電気自動車（以下バッテリーEV）など、多様な技術を積み上げ、顧客に選択肢を提供していく方針です。
電動車については、2030年までの経営方針において「準備期間」「移行期間」「本格展開期間」の3つのフェーズに分けて計画的かつ柔軟に進めているといいます。
弘中氏によれば、「昨年度までにフェーズ1の準備期間を終え、北米ビジネスの力強い成長や防府工場で生産している大型商品の導入により、トップラインの成長を実現し、収益やネットキャッシュを積み上げるなど、概ね想定通りの結果となりました」とのこと。
しかし、今年度から始まったフェーズ2「移行期間」においては、電動化を取り巻く環境に多くの不確実性があると弘中氏は指摘します。
「インフレによる投資コストの増加、地域ごとの電動化進捗の違い、関税などを含む保護的通商政策、経済安全保障、資源調達リスクなどの高まりなど、多くの課題性を抱えています」
こうした状況に対応するため、マツダは「ライトアセット戦略」と「マツダものづくり革新2.0」を推進。保有資産の徹底活用とパートナーとの協業により資産効率を高め、レジリエンスの高い経営を目指すとともに、柔軟かつ効率的な開発生産プロセスを進化させることで、実態に即した電動化マルチソリューションを前進させる計画です。
マツダの「ものづくり革新」は、創業者の時代から脈々と続けてきたデジタル化の基盤を活かした、スモールプレイヤーならではの開発生産プロセス改革です。
2006年から「マツダものづくり革新1.0」として進め、2015年からは「ものづくり革新2.0」として、企業を超えたバリューチェーン、サプライチェーンまでを視野に入れた革新を進めているとのこと。
「ものづくり革新1.0」の時代、マツダは開発生産による5年から10年先を見越した一括企画をした上で、開発領域ではエンジンの燃焼特性など特性の共通化による高効率の開発を進めました。
生産領域では構造、工程の共通化によって、自社工場内で高効率な混流生産を実践。
弘中氏によれば、これは「主に企業内でのバリューチェーン、サプライチェーンを改革するもので、多様なニーズに対応する魅力的な商品とビジネス面での効率という、通常二律背反する課題のブレークスルーを実現してきました」と説明します。
しかし、電動車やハイブリッド車などの電動化に伴い、膨大なソフトウェアに対応する必要が生じました。
そこでマツダは開発生産プロセスをさらに進化させ、「ものづくり革新2.0」へと移行。
パワートレインなどものづくりの組み合わせの増加で生じるソフトウェア開発の爆発的増加を制するため、バッテリーEVとエンジン車を横断する開発生産の一括企画を行っています。
「この革新を組織や企業を超えバリューチェーンとサプライチェーンに広げていくことで、電動化、自動化時代にスモールの規模でもマルチソリューションを効率的に実現できる準備が整います」と弘中氏は強調します。
