VAGUE(ヴァーグ)

ランボルギーニ・ジャパンのダビデ氏に訊く「ハイブリッド化の時期と第4のモデルはEVで決定!?」【VAGUEから10の質問(後編)】

ランボルギーニは、2024年末までに全モデルがハイブリッドになる

インタビュアー:山崎元裕
まとめ:西山嘉彦

 2022年は、ランボルギーニの内燃機関の総仕上げとなる1年。その後はハイブリッド、そしてEVへとシフトしていく。EVモデルには「シアンFKP37」や「カウンタックLPI800」に使用されたスーパーキャパシタは採用されるのだろうか。

  • 学生時代には日本に留学経験もあるダビデ・スフレコラ氏は、日本人の感覚をとても理解してくれている

●Question 6:サステイナビリティに対するランボルギーニの取り組みを教えて下さい

──ランボルギーニが取り組んでいるサステイナビリティを教えて下さい。

「われわれは、サステイナビリティに対する取り組みを『Direzione Cor Tauri(コル・タウリに向かって)』と社内では呼んでいます。『Direzione』は『ダイレクション』、『Cor』は『ハート』、『Tauri』は『牛』を意味しています。直訳すると『牛のハートの方向性』という意味です。

 また、牡牛座のなかで一番輝く星のことも意味しておりまして、『未来に進む道を照らす星』という意味もあります。こうした名前をつけた戦略が、私たちのサステイナビリティが進む道のりだという位置づけです」

──具体的にはどのようなことをなさるのですか?

「Direzione Cor Tauriは、3つのステップに分かれています。

 まず、『内燃機関のセレブレーション』です。将来的にすべてのラインナップがハイブリッド化するので、それを進める準備段階において、内燃機関の頂点を極めてお祝いするというのが、第一段階です。

 第2段階は、2024年末までにすべてのモデルをハイブリッド化して、2025年初頭までにハイブリッドモデルのCO2排出量を50パーセント削減します。

 そして第3段階なのですが──これは2024年末までの全モデルハイブリッド化の後になりますが、4つ目となるモデルの導入です。これは完全な電気自動車となります」

●Question 7:ランボルギーニの電動化はいつから?

──2025年以降の電動化に関してですが、ランボルギーニが研究しているスーパーキャパシタは導入されますか? 以前、レッジャーニ氏にインタビューした際は、現在はまだ使える技術ではないが、将来的に軽量化・性能が上がれば、実用化されるかもしれないというニュアンスでした。もしくは、リチウムイオンバッテリーを使うこともあるのでしょうか。

「スーパーキャパシタは、電動化に向けた最初の一歩でした。他のメーカーとは異なるアプローチをとりたかったため、スーパーキャパシタを研究したのです。蓄電性能がリチウムイオン電池の10倍あるため、小型化するという意味ではとても目的に適っていました。だからこそ『シアンFKP37』や『クンタッチ(カウンタック)LPI800』にも採用しました。

 しかし、この技術をこれ以上採用することは現状考えていません。というのも、これから完全にハイブリッド化へと移行するので、スーパーキャパシタはいうなれば電動化に向けた次のフルEVへの橋渡し的な役割でした。

 研究というのは5年先、10年先を見据えておこなうものですので、まず技術があってそれを研究開発し、その後に認証を取得するなどの過程が必要となります。レッジャーニの言葉を借りるなら、スーパーキャパシタはまだまだ研究開発が必要な分野、ということでしょう。

 2024年末までのハイブリッド化を進めていますが、どういった技術を使うのかは現段階ではお話することが出来ません。もしかするとサプライズがあるかもしれませんよ」

  • 2022年は販売台数を伸ばすことではなく、お客様に寄り添うことを大切にすべきだと語るダビデ・スフレコラ氏

●Question 8:2022年の販売予想を教えて下さい

──コロナ禍とはいえ、ランボルギーニの販売は好調ですね。2022年も引き続き同じ勢いをキープする見通しですか。

「いま、記録を打ち立てている状況ですが、日本のように成熟したマーケットではあまり供給過多になってはいけないと思っています。やみくもに販売台数を伸ばせば良いとは考えていません。また、日本は成熟して洗練されたマーケットなので、現状維持の状態が続くようになるのかな、とも思っています。

 そこで、私たちが来年以降フォーカスすべきは、販売台数を伸ばすことではなく、お客様に寄り添うことを大切にすべきだと思っています。具体的には、クオリティの高いサービスを提供すること、よいクオリティのエンゲージメントを提供すること、ランボルギーニを楽しんでもらえるようなプラットフォームを提供することなどです。

 とくにこの2年間は、コロナの影響もあってカスタマーの皆様に直接エンゲージ──ブランドに触れてもらう機会もございませんでした。

 質問に端的に答えるとすると、販売台数としてはほぼ現状維持し、ビジネスを堅調にキープすることを考えています。大切なのは、我々のパートナーであるディーラーの方たちが、きちんと利益を得て健全な経営状態にあることだと思っています」

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