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オペルに続きヒュンダイも日本に再上陸!? かつて日本から撤退した海外ブランド4選

人気車も多かった! 正規輸入されたものの日本から撤退した輸入車ブランド

 日本には国産メーカーのモデルだけでなく、ドイツ車やフランス車、アメリカ車など数多く輸入・販売されており、街中でもそれらの輸入車を見かける。

 その一方で、かつては日本で一定の販売台数を稼いだものの、日本市場から撤退した輸入車ブランドも少なくない。

  • まもなく日本再上陸と噂される韓国メーカー、ヒュンダイ。写真はヒュンダイの最新燃料電池車(FCV)「NEXO(ネッソ)」。この9月、日本で一般ユーザー向けの試乗会を開催している

 日本はこの狭い国土にトヨタ・日産・ホンダ・マツダ・三菱・スバル・ダイハツ・スズキと、世界的な大手自動車メーカーが8社も存在するという、ほかに例を見ない市場になっている。当然、そんな激戦区で海外のブランドが戦うには、並大抵のことではすまされない。
 
 いま思えば、ブランドが日本にやってくる際の話題性は高かったが、他の輸入ブランドと比べるとクルマそのものの魅力に乏しいところや販売網の少なさなどもあったのかもしれない。なかには1世紀以上日本で展開していたのも関わらず、発表から8か月というわずかな期間で日本から撤退した驚きのブランドもある。

 ところが、最近では撤退した輸入車メーカーのひとつであったブランドが日本で再び展開することを発表し、周辺がにわかに慌ただしくなってきている。今回は、かつて日本で正規輸入されていて、現在も世界のほかの地域では販売されているブランドを取り上げてみた。

●ヒュンダイ(韓国)

  • ヒュンダイ「エラントラ」(2003年式)

 ヒュンダイは韓国最大手のメーカーだ。参加にキア自動車を持ち、2019年のヒュンダイ自動車グループの世界販売台数は739万9000台と、GMに次ぎ世界第5位となっている。

 日本へは2001年に進出し、参入初年度は1000台以上も販売。以降、数年間は2000台をコンスタントに売り続けるなど、一定の台数を売り上げていた。

 なかでも話題となったのは、2002年に販売されたコンパクトカーの「TB」。車両価格が約90万円と、国産メーカーの同クラスも顔負けのプライスを付けて、さらに欧州仕込みの走りの良さで評判も高かった。

 一方、2.5リッターと3リッターのV型6気筒エンジンを積んだ高級セダン「XG」も話題になった。車両価格も国産の同クラスと比べてかなりリーズナブルな設定で、内外装の装備も充実しており戦略的なモデルだった。

 しかし、2008年以降は原材料の高騰を理由に車両価格を値上げ。そこから売り上げが低迷したことで、2009年には日本市場から撤退する旨が発表された。なお現在、日本市場では大型バスの『ユニバース』を販売中で、そちらは販売好調のようだ。

 ヒュンダイは現在、高級セダンの「ジェネシス」やミドルクラスSUV「サンタフェ」、ミドルセダン「ソナタ」、コンパクトSUV「コナ」などが欧米市場を中心に人気だ。

 そんなヒュンダイは、じつは日本で再上陸するという噂は絶えない。2020年6月にはヒュンダイ・ジャパンの公式Twitterアカウントが開設されたり、この9月には燃料電池車(FCV)の「ネッソ」の試乗会を日本で開催したりと、その再上陸は秒読みといえるだろう。

●フォード(アメリカ)

  • フォードの大型SUV「エクスプローラー」(2002年式)

 国産メーカーのマツダへの資本参加をはじめ、長きにわたり日本にも数多くディーラーを展開していた米国のメーカーがフォードだ。

 日本での歴史は古く、1925年には日本フォードを設立し、横浜でアジア初となるフォードの製造工場を開設するなど、戦前から日本での知名度が高かった輸入車の老舗ブランドだ。

 1979年にはマツダと資本提携し「オートラマ」という名前のディーラーを全国で展開。フォードの代名詞といえるスポーツカー「マスタング」だけでなく、「フェスティバ」「レーザー」「テルスター」など、マツダ工場で生産されたフォードモデルを販売していた。1996年には2万3273台を販売している。

 バブル崩壊以降は経営が悪化したマツダをフォードが増資で傘下に収め、1999年には後にフォード本体のCEOとなるマーク・フィールズ氏が弱冠39歳でマツダの社長になるなど、日本においてのフォードの影響力は大きかった。

 その後はマツダOEM車の販売を止め、「エクスプローラー」や「エスケープ」「マスタング」などの米国フォード車、「フォーカス」「フィエスタ」「モンデオ」などの欧州フォード車を販売した。

 ところが、2016年1月に突如として日本市場から撤退を発表。同年9月には日本のウェブサイトも閉鎖するなど急転直下の事態になった。

 米国本社経営陣からの鶴のひと声で決まったそうだが、それにしてももったいないとしか言いようがない。ピーク時に比べると5分の1まで売り上げが低迷しており、撤退前の2015年の日本での販売台数は4968台。グローバルでの販売台数(632万台・2014年)を見ても、日本市場はその0.1%に満たないことも要因だったようだ。

 急な出来事だっただけに既存のオーナー達への支援が危ぶまれたが、現在は愛知県に本社を構える、国産や輸入車の販売を中心とした企業のVTホールディングスのグループ会社、ピーシーアイが販売車両の部品供給やリコール対応、アフターサービスなどの保証業務を続けている。

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